検索

ご質問

お気軽にご質問をお寄せください。
webmaster@shl.co.jp

※お送りいただいた全てのご質問を掲載するわけではございません。また質問内容を抜粋して掲載する場合がございます。
あらかじめご了承ください。

携帯で読む

当日分のQ&Aを携帯からご覧いただけます
携帯にURLを送る

スマートフォンで読む

Q&AをiPhone/スマートフォンからご覧いただけます
iPhone/スマートフォンにURLを送る

過去ログ

続・人事部長からの質問

人事担当者の方からのご質問に対して当社役員、HRコンサルタントが交代で答えさせていただきます。
是非、ご質問、ご感想をお寄せ下さい。
なお、このQ&Aにおける回答は各回答者の個人的見解であり、当社の公式見解を示すものではありません。

2016/04/28

1925

昇格試験の試験対策を禁止すべきでしょうか、受け入れるべきでしょうか。

「昇格試験として適性テストの導入を検討しています。既に導入している他社からは、社員間や部門内で試験対策が横行していると聞いています。試験対策を禁止すべきでしょうか。それとも仕方ないものと受け入れるべきでしょうか。」……禁止しても試験対策を止めることは出来ませんので無意味です。そうであれば、積極的に上司や先輩が試験対策に関与することで社員の能力開発が促進されるような昇格試験を導入するべきです。
実際の職務で発生するような問題(ケース)に対する問題解決の模擬演習は、試験対策が仕事の問題解決に直結します。当社では、模擬演習としてプレゼンテーション、グループディスカッション、ファクトファインディング、ロールプレイ、イントレイ等を準備しています。

文責:清田 茂

2016/04/27

1924

中途採用において、優秀な方を集める(選考に来てもらう)にはどうすればよいか。

「優秀」な人材は、転職市場には出て来ません。御社に必要な優秀さをもった人材に強いエージェント会社、ヘッドハンティング会社を活用することをお勧めします。どこでも人材不足の現状では、自社の募集広告掲載だけでは、他社に勝って優秀人材を獲得することはかなり困難です。コストは無視しないと無理です。破格の待遇提示も必要でしょう。
あるいは、今盛んに言われているダイレクトリクルーティングというやり方もあります。
一人でも採用できたら、その人のネットワークを再活用して周辺の優秀人材に声をかけましょう。ただし、優秀人材が定着しないとこの手法は使えません。
逆に、割り切って「優秀そうな人材」を自社で育てるという考え方もありだと思います。

文責:奈良 学

2016/04/26

1923

適性検査のスクリーニング、面接評価ポイントの統一等、早期戦力化が見込める人を採用すると社内から「似たような人ばかりを採るな」と言われてしまいます。 どうすればいいのでしょうか。

「似たような人ばかりを採るな」という意見は人を観察することを放棄した人の発想です。
同じ人間などいやしない。
観察が出来ない人に育成の期待は出来ません。
以前も同じ事を書きましたが、興味の無い人には見分けが付かないサラブレッドも競馬ファンなら見分けが付きます。気性も脚質も違う。
人も同じです。
似たような人ばかりに見えるなら、そもそも興味が無いのです。

文責:三條正樹

2016/04/25

1922

適切な人員配置を行うために、適性検査の情報を活用したいと考えている。適性検査情報は、どこまで参考にしていいものでしょうか。

面接での発言と同じ重要度で参考にして良いです。適性検査(パーソナリティ検査)の結果は、自己申告だからです。面接と同様に自分に対する認識を表明したものなのです。
面接での発言など信用ならん!とお考えであれば適性検査も同様に信用ならん!となるでしょうし、面接で得られた情報に基づいて配属を決めているのならば、適性検査結果も面接と同じ重みで評価に加えるべきです。

文責:清田 茂

2016/04/22

1921

男性の育児休業取得の為に、国の政策が固まってきましたが、ご回答者さまは、男性の育児休暇取得は広まっていくと思いますか。

広まっていくかどうかではなく、広めていかなければ男性の働き方が変わりませんし女性の活躍の場も広がりません。
先日、某国会議員がイクメン議員として育児休暇取得を表明して話題になりましたが、残念ながら私的問題で議員辞職となり、せっかくの提言も影が薄くなってしまいました。
これからの将来を考えれば、男性の育児休暇取得はもちろん、男女を問わず、また年齢に関係なく介護休暇制度、有給休暇取得率といったものを社会に根付かせ働き方を変えていく必要があると思います。
日本人は働き過ぎと言われますが、「企業競争に勝ち抜くために他社より長い時間働かなければならない」という考え方では改善されません。
「子供は人類共通の未来」として社会全体で育児環境を整えていきましょう。

文責:奈良 学